計画的行動理論に基づく若年女性に対する子宮頸がん予防行動教育プログラムの開発

点击翻译按钮获取中文摘要

若年女性の子宮頸がん検診の意志決定要因を明らかにするため、女子大学生を対象とした計画的行動理論に依拠する調査票を作成した。本研究の着手当初は子宮頸がんワクチンの積極的勧奨が控えられていたが、昨年には積極的勧奨が再開され、今年度からは定期接種となることから、調査票の内容の改訂を繰り返した。調査項目は、計画的行動理論に依拠した、①子宮頸がんの受診可能性（行動意図）、②子宮頸がん検診を受診することをどう思うか（態度）、③ほとんどの人が子宮頸がん受診を賛成/反対していると思うか（主観的規範）、④子宮頸がん検診受診は自分次第だと思うか（行動コントロール感）とした。さらに、計画的行動理論を包含する社会心理学だけでなく、行動経済学の視点もとり入れることにより、子宮頸がん検診を受診することが望ましい行動であるにも関わらず受診しない要因について、受診者にかかる様々なコストを明らかにする調査票を作成した。先行研究では、若年者の子宮頸がん検診の受診行動を促進する要因について様々な検討がなされているが、行動に対する影響要因である認知、動機、技術、社会的環境について明らかにする内容となった。子宮頸がん予防教育講習において用いる教育資材を作成するため、母性看護学および婦人科看護の専門家による検討を行っている。前述のアンケートの結果を基に、子宮頸がん予防に関する若年女性の知識や関心にそった、より実効性の高い講習内容となるよう検討を重ねる。