心身機能の維持・向上を目的とした集団指導に対する客観的な有効性検証に関する研究

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保健や福祉の現場において、心身機能を維持・向上するための様々な集団指導・支援が盛んに進められている。本研究では、各々の取り組みの有効性、すなわち事業評価ならびに受講者へ結果還元を、主催者自身が客観的に実践するための手引きを提案することを最終目標としている。2022年度（2年目）は下記の取り組みを実施した。1））初年度（2021年度）に実施した集団指導に関わる指導者へのインタビュー調査及び質問紙調査の論文執筆を行った。調査では、通常行っている集団指導の規模、健康指標の測定状況、測定・評価したいができていない項目について語られ、科学的な側面より受講者ニーズによって運動メニューが決定される現状、正確な測定・評価よりも介入プログラムの魅力が重視されているといった実態が抽出された。また、現状ではデータを測定する時間や労力が割けない、受講者に対して多様な指標を測定する際に怪我や体調不良のリスクがある、といった課題が示された。2）高齢者向けの簡易体力測定方法の検討を行った。マンパワー、時間、スペース、労力をできる限り必要しないこと、ある程度の測定精度が担保されること、直ぐに結果をフィードバックできること、その結果がわかりやすいことなどの条件を設定し、また健康運動教室での導入を想定して、筋力、柔軟性、平衡性、敏捷性、歩行能力などの測定・評価方法を検討した。実際に健康運動教室に取り入れて、有効性や課題を確認しているところである。3）全国の障害者優先スポーツ施設に対して実施した調査（94施設）の解析を進めた。各施設が提供している集団指導の実施率を把握するとともに、コロナ禍での対応状況からの施設類型化（「拠点型」「消極型」「工夫型」）を試みた。また、浅野（2010）のわりきり志向尺度を組織行動に援用し、事業の類型について有用性と対処の限界認知の特徴をとらえた。