Towards sustainable Olympics : Historical analysis on the Games in non-mega cities

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1896年にアテネで第1回近代オリンピックが開催されて以降、多くの都市がこの世界的スポーツイベント招致に名乗りを上げ、時にその競争は激しいものとなった。また、開催に伴う経済負担や競技施設などの整備負担が大きくなるにつれて、オリンピック開催ができる都市は、先進国の首都など経済規模の大きな都市に限られるようになった。本研究では、このような状況に対して、人口百万人程度の比較的小さな都市でもオリンピックが開催できる可能性を、これまで招致あるいは開催してきた百万人規模都市の事例研究から考察しようとするものである。これまで、2016年大会に招致を試みた福岡と2020年大会の招致を計画した広島での事例調査から、東京のような首都ではない小規模都市ならではの招致計画の立て方などを考察し、都市に物理的あるいは経済的負担を掛け過ぎないオリンピック計画のあり方を考察してきた。さらには実際にオリンピックを開催した他の開催都市と比べて小規模都市であるミュンヘン（1972年）、モントリオール（1976年）、アトランタ（1996年）、アテネ（2004年）の各都市にも注目し、この中で、アトランタとアテネに関して考察を進めてきた。アトランタの事例からは民間主導の資金計画と大会後に物理的レガシーを残さない施設計画に注目しながら、百万人規模の都市が取りえる戦略を考察した。これに対して、アテネ大会ではオリンピック開催に対して、巨額な資金を投入し、多くの競技施設等を建設したが、大会後は負の遺産となってしまっている点に注目し、このような都市がオリンピック開催することのリスクを考察した。