Development of disaster prevention education program in food and nutrition through cross-curricular learning using ICT

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本年度は，22都道府県の栄養教諭，学校栄養職員，および学校の防災教育を総括している教諭を対象として昨年度に実施したニーズ調査の結果をもとに，ICTを活用した教科等横断的な食に関する防災教育プログラムを開発し，その有用性を検討した．プログラムの目標は「災害時に子ども達が食べて生き延びるために必要な主体的に行動する態度の育成をする」と設定し，さらに昨年度調査において学習内容としてのニーズが高かった項目を中心に，3つの小目標を設定した．各小目標には3から5項目のモジュール（学習内容）を設定し，学習指導案と教材を作成した．それらのうち9モジュールについて，4・5年生を対象に，小学校5校で栄養教諭が合計2校時分の食防災教育授業を行った．非介入群は，各校の学校内か，兼務校に設定して，教育プログラムの評価をした．児童の行動変容の検討には予防行動採用プロセスモデル（PAPM）を採用し，質問項目には各モジュールの知識，関心，意思決定バランス，態度，自己効力感，行動意思を採用した．質問紙調査は，両群ともにプログラム実施前後（Pre-Post）を行い，介入群のみFollow-up（授業実施2，3ヶ月後）でも行った．今年度は，3校まで調査結果の検討を進めたが，授業後に介入群は知識，関心や行動意思の得点が上昇した．介入群の中には，Postで知識の上昇，Follow-upでその定着が見られたところもあったが，Postで行動意思が上昇したものの，Follow-upではPreと同水準まで低下した介入群もあった．PAPMにおいては，Postで「問題の認識化」の割合が増加し，「実行」，「維持」のステージの割合が増加していた．以上のように，開発したプログラムには一定の有用性が認められた．調査結果の検討の継続，学習内容の長期間の定着化，効果が薄かった一部のモジュール改善などが，次年度以降の検討課題となった．