Diagnostic stewardship整備に向けた微生物検査診断の質的分析

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2023年4月、今後5年間のわが国の薬剤耐性（AMR）アクションプランが示されるなど、ポストコロナにおいて、薬剤耐性菌対策は再び最重要課題の1つとなろう。その柱の1つである抗菌薬適正使用の実践には、適切な微生物検査の実施および解釈、正確な原因菌判定が不可欠である。本研究では、各施設の微生物検査体制の調査とともに、小規模施設を含む規模の異なる複数の医療施設において、後方視的なカルテレビューとともに、医師に対する個別インタビューを実施し、微生物検査に関する医師の思考過程や求められる知識、検査部門とのコミュニケーションなどについて、質的に評価・分析することを計画した。しかし、計画開始年度の2020年度以降この3年間、新型コロナウイルス感染症の流行に繰り返し見舞われる予期せぬ事態が生じ、各施設の微生物検査担当者・感染管理担当者が新型コロナウイルス感染症対応に追われ、本研究の特色であった対面調査や訪問調査も大きく制限された。2022年度もオミクロン株による大規模流行という新たなフェーズを迎え、アンケートによる基本調査とその結果の公表以外には本来の研究計画を進められていない。一方、コロナ禍の中で、オンライン技術の活用など県内の各医療施設との情報共有・連携体制の構築を進めてきた。2022年度は、4月に行われた診療報酬改定で感染対策向上加算の要件として保健所や地域の医師会との枠組みが加わり、これら機関との情報共有を図るとともに、地域社会全体の実状を明らかにすべく、地域医師会に所属する100を超える診療所の抗菌薬の使用状況や微生物検査の実施状況も把握できる体制を構築した。2023年度は、この体制を活用して病院だけでなく診療所における微生物検査体制の現状・課題について、新型コロナウイルス感染症による3年にわたる研究の遅れを勘案しつつ、着実な研究の遂行を図る。