学校における児童生徒の突然死の実態解明と発生予防に向けた疫学研究

本研究は、独立行政法人日本スポーツ振興センターの災害共済給付のデータと総務省消防庁の全国救急蘇生統計とを結合し、我が国の学校管理下で起こる院外心停止の発生状況から予後までの全体像が把握できるデータベースを構築し、分析を行うものである。2022年度は、災害共済給付データから2020年度分の院外心停止情報を取得した。これを全国救急蘇生統計と結合し、これまでに作成したデータベースに追加した。本データベースを用いて、学校管理下でスポーツ中に発生した児童生徒の非外傷性心停止に対して、現場に居合わせた市民がどのような一次救命処置を行うことで患者の生命予後を改善できるかどうか明らかにした。また、心肺蘇生の種類によって生命予後に差があるかどうかを検討した。2008年4月～2020年12月に学校管理下で発生した児童生徒の非外傷性心停止451例のうち、スポーツ中に発生した318例を分析した。現場に居合わせた市民による一次救命処置の実施状況は、一次救命処置無しが25例、心肺蘇生のみが27例、AED装着のみが13例、心肺蘇生＋AED装着が253例であった。1ヶ月後に社会復帰できたのは、一次救命処置無し群の28.0％（7/25）、心肺蘇生のみ群の40.7％（11/27）、AED装着のみ群の38.5％（5/13）、心肺蘇生＋AED装着群の64.8％（164/253）であった。多変量解析の結果、一次救命処置無し群に対して、心肺蘇生＋AED装着群は社会復帰割合が有意に高かった（調整済オッズ比：4.33、95％信頼区間：1.40～13.36、p=0.011）が、心肺蘇生のみ群およびAED装着のみ群では有意な差はみられなかった。以上より、学校管理下でスポーツ中に発生した児童生徒の心停止に対する市民救助者の一次救命処置として、心肺蘇生とAED装着の両方を行えば救命率向上が期待できることが示唆された。

本研究は、独立行政法人日本スポーツ振興センターの災害共済給付のデータと総務省消防庁の全国救急蘇生統計とを結合し、我が国の学校管理下で起こる院外心停止の発生状況から予後までの全体像が把握できるデータベースを構築し、分析を行うものである。2022年度は、災害共済給付データから2020年度分の院外心停止情報を取得した。これを全国救急蘇生統計と結合し、これまでに作成したデータベースに追加した。本データベースを用いて、学校管理下でスポーツ中に発生した児童生徒の非外傷性心停止に対して、現場に居合わせた市民がどのような一次救命処置を行うことで患者の生命予後を改善できるかどうか明らかにした。また、心肺蘇生の種類によって生命予後に差があるかどうかを検討した。2008年4月～2020年12月に学校管理下で発生した児童生徒の非外傷性心停止451例のうち、スポーツ中に発生した318例を分析した。現場に居合わせた市民による一次救命処置の実施状況は、一次救命処置無しが25例、心肺蘇生のみが27例、AED装着のみが13例、心肺蘇生＋AED装着が253例であった。1ヶ月後に社会復帰できたのは、一次救命処置無し群の28.0％（7/25）、心肺蘇生のみ群の40.7％（11/27）、AED装着のみ群の38.5％（5/13）、心肺蘇生＋AED装着群の64.8％（164/253）であった。多変量解析の結果、一次救命処置無し群に対して、心肺蘇生＋AED装着群は社会復帰割合が有意に高かった（調整済オッズ比：4.33、95％信頼区間：1.40～13.36、p=0.011）が、心肺蘇生のみ群およびAED装着のみ群では有意な差はみられなかった。以上より、学校管理下でスポーツ中に発生した児童生徒の心停止に対する市民救助者の一次救命処置として、心肺蘇生とAED装着の両方を行えば救命率向上が期待できることが示唆された。