活動的なライフスタイル構築のための情報技術を活用した行動変容介入に関する研究

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近年、我が国では高齢化に伴い要介護状態となる高齢者の増加が深刻な社会的課題となっている。フレイルは要介護状態の前段階と位置づけられているが、適切な時期に適切に種々の介入を提供することで健常状態に戻すことが可能とされている。本研究では、研究代表者が今まで個々に注目してきた「情報通信技術の活用」と「行動変容アプローチ」を融合し、フレイル・介護予防との関連性の解明を試みる。具体的には、地域在住高齢者の身体活動・座位行動とフレイル・介護予防との関連性を解明するための縦断研究（研究１）、情報通信技術を活用したフレイル・介護予防のための身体活動行動変容の無作為割付介入試験（研究２）を実施し、フレイル・介護予防に有効な介入法の確立を目指した。研究１では、縦断的な観察研究を複数進めることができた。そのデータ解析の中から、スポーツ活動を含めた社会的活動がプレ・フレイルの予防に役立つ可能性が示された。また、歩行習慣とフレイルの関連性を明らかにすることができた。今回構築したデータセットからはさらにフレイル・介護予防との関連要因や予防因子が探索可能であり、本邦のフレイル・介護予防に資する知見の蓄積に貢献していきたい。研究２では、対面での運動指導の直後にウェアラブル端末（FitBit）とスマートフォンを活用した非対面介入を提供する無作為割付介入試験を実施した。その結果、従来通りの知見と同様に対面による3か月の運動指導の減量・健康改善効果が認められるが、その後引き続き情報技術を活用した非対面運動介入を提供することで対面介入時の減量・健康改善効果を更に上回る改善を生み出せる可能性が示された。対面運動介入の健康改善効果は認められるものの提供側だけでなく参加側にも負担やコストが生じることが知られているため、今後より負担の少ない非対面介入を効率的に組み合わせる方法を検討していく必要がある。