国内外からの国際会議参加者の参加動機を誘発する開催地選定基準に関する研究

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科研費の研究では、我が国で開催されている国際会議に焦点をあて、現状の課題を明らかにすることを目的としている。本研究は、令和2年（2020年）から始まったが、新型コロナウィルス感染症の流行により、国際会議の最大の特徴であったインバンド観光の促進に寄与する点が停滞してしまったことで研究計画を変更せざるを得なくなった。そこで本研究では、初年度から最終年にかけて、新型コロナウィルス感染症がMICE全般に与えた影響についての研究を整理し、コロナ前後の国際会議への参加動機の比較や国際会議開催におけるリスクマネジメントの研究を行った（Iwamoto, Matsuo, Sugiyama, 2020; 岩本, 2021; Hara & Iwamoto, 2021, Iwamoto & Matsuo, 2022）。これまでの調査結果では、新型コロナウィルス感染症が流行している時は、国内の参加者においてもオンラインでの参加を望む意見が多く、例え収束したとしてもすべての参加者がこれまでのような対面での参加を望むわけではないことが明らかとなった。すでにハイブリッド型の国際会議が主流となっており、ハイブリッド会議の現状についてMICE関係者を対象にシンポジウムを開催し、現状の課題を共有した。ハイブリッド会議は、オンラインでの参加が可能であるため、国際会議への参加者数が増加する傾向にある。しかし、オンサイト（現地）参加者のように参加者間のネットワーキング（交流）を行うことが難しいこと、開催地への経済波及効果が少なくなってしまうことなど課題も多い。2023年5月現在のようにコロナ以前の生活を目指す今、ハイブリッド型の国際会議の特性を生かしつつも、オンサイト（現地）開催だからことできるメリットを再確認できる研究成果が必要である。