中学生の学習支援を目的とした子ども食堂の効果検証と普及に向けたモデルの構築

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本研究は，中学生を利用対象とした学習支援を目的とする「子ども食堂」（以下，本事業）に対し，参加型アクションリサーチ（以下，PAR）の手法で評価を加え，2022年度は短期効果を検証することが主旨であった．2021年度まで本事業は新型コロナウイルス感染拡大にて活動を自粛してきたが，その自粛が本事業に関わる中学生や保護者，地域高齢者等へどのような影響を及ぼすのか，倫理面から既存資料・データの分析から議論してきた．そのこともあり今年度は感染対策に万全を期し，6月・11月・2月の計3回開催した．6月は申し込み者4名で利用回数のべ26回，11月は申し込み者8名で利用回数のべ49回，2月は申し込み者5名で利用回数のべ31回であった．各回リピーターが含まれ，申し込み人数に関わらず地域で中学生の学習支援や食事提供を行う必要性を改めて認識した．本事業はプログラムの設計・開発段階であるため，今年度はプログラムの形成的評価を実施した．効果検証に際し，本事業を「ロジックモデル」で見える化した．PARは現場の人たちと共に民主的な活動を重視するため，中学生にとって現状の学習支援プログラムが有効に機能しているのかという問いで質問紙調査を実施した．11月の利用者を対象にした研究では，塾に通っておらず，自宅に落ち着いて勉強できる環境がない中学生が多く利用しており，本事業がターゲットとしている層の中学生が利用していることが明らかになった．多数の中学生から今後の利用意向が聞かれ，本事業は中学生やその家庭のニーズに応えていることが示唆された．また，勉強に集中できかつ勉強が捗ったという意見が聞かれ，大学生の学習サポートや食事の量・味についても満足が得られた．これらの結果から，ロジックモデルの投入から直接アウトカムは，概ね肯定的な評価が得られた．この研究成果は2023年10月の「第10回日本予防理学療法学会学術大会」にて公表する予定で，詳細な検討を進めている．