回復期リハビリテーション病院における認知症多職種退院支援プログラムの開発

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昨年度の多職種２グループ(看護職、介護職、作業療法士、理学療法士、言語聴覚士、相談員）へのインタビュー結果をもとに、全体カンファレンスの時期や家族、本人への支援の内容、時期などの検討を看護職とのみ実施した。全職種での検討会は実施できず今後の予定である。看護職との検討では、家族への支援に関して、定期的に患者の様子を確認してもらうとが有効との意見が述べられた。特に患者の自宅退院への思いなどを患者本人から伝えることができるよう支援することの必要性が述べられた。また、回復期リハビリテーション病棟入院患者の「FIM：Functional　Independence　Measure」「MMSE：Mini-Mental-State-Examination」の合計点数数値を入院時と退院時で比較したところ、有意な上昇が認められた。認知症の有無での比較では、認知症を有していない患者の方が、FIM、MMSEともに有意に高かった。自宅退院の割合も有意に高いことが認められた。先行研究同様の結果であるが、認知症を有している患者もFIM、MMSEともに退院時には有意な上昇が認められた。認知症を有している患者はFIM、MMSEの点数が上昇し、ADL、認知機能ともに改善が認められても自宅退院は難しい現状があると推察される。状態が改善しても自宅退院が難しい要因については家族要因等もあると考えられるが、検討までは至っていない。今後はADLのうち、具体的にどの動作が自宅退院につながるのか、FIM、MMSEともに上昇しても自宅退院が難しい患者へのアプローチ方法などを多職種で検討することを予定している。また、回復期リハビリテーション病棟において、認知症を有している患者に対して多職種が連携し、どの時期にどのようなアプローチが有効なのか、全体カンファレンスの時期も含めて検討予定である。