社会経済的地位によるスポーツ格差の実態解明

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今年度は、子ども・青少年において運動・スポーツ実施の主要な機会であるスポーツクラブ・運動部への所属と、世帯の等価年収との関連を検討した。本研究には、笹川スポーツ財団が実施した子ども・青少年のスポーツライフ・データ2021を用いた。解析対象者は1,968名（未就学246名、小学生908名、中学生405名、高校生409名）であった。目的変数はスポーツクラブ・運動部加入状況、説明変数は等価年収であった。等価年収は、保護者から世帯年収の回答を得て、世帯人数の平方根で除して算出した。得られた等価年収の値を四分位し、さらに3群（Q1：下位25%未満、Q2：下位25-50%、Q3-4：上位50%以上）にカテゴリー化し、分析に用いた。共変量には、性、学年、居住地の都市規模、主観的健康感（中学生および高校生のみ）を用いた。統計解析には、ロバスト標準誤差を推定したポアソン回帰分析を用いて、スポーツクラブ・運動部の加入割合比およびその95%信頼区間を算出した。統計解析は、学校期で層別して行った。学校期別のスポーツクラブ・運動部加入の割合は、未就学児45.1%、小学生63.4%、中学生72.6%、高校生45.0%であった。加入割合が最も高いスポーツクラブ・運動部の種類は、中学生と高校生では学校の運動部であり、未就学児と小学生では民間のスポーツクラブであった。共変量調整後のスポーツクラブ・運動部加入割合比は、中学生と高校生では等価年収と有意な関連はなかったが、未就学児と小学生では等価年収が低いグループでスポーツクラブ・運動部加入割合比が有意に低かった。中学生と高校生で等価年収とスポーツクラブ・運動部加入の有意な関連がなかった原因として、中学生と高校生のスポーツクラブ・運動部の加入割合で運動部活動が最も多いことから、学校の運動部活動は世帯年収によるスポーツ格差を是正に貢献している可能性が考えられた。