効率的な地域医療の展開に向けた地域住民による救急電話相談の利用向上に関する研究

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これまでの研究で、日本の救急電話相談は救急医療の需要が高い高齢者の利用が少なく、地域住民によって救急電話相談は十分に利用されていないという課題が明らかになっている。本研究の学術的な問いは、「効率的な地域医療を展開するために地域住民による救急電話相談の利用の向上のあり方はいかなるものか」である。今年度は、救急電話相談が地域住民に果たす役割を検証した。救急電話相談は短時間で利用者の緊急度を判定することが求められている。そこで、救急電話相談の所要時間を性別、年齢、緊急度別に検証した。所要時間の中央値は6分（四分位範囲 4-8分）であった。所要時間6分以上群の性別の割合では，男性(42%)と比較して女性（58％）の割合が有意に多かった。年齢の中央値では、所要時間5分以下群で41歳(31-56歳)、6分以上群で44歳(33-64歳)と、年齢は6分以上群で有意に高かった。緊急度が高く、救急搬送が推奨された利用者の割合は6分以上群(6.6%)と比較して5分以下群（8.5％）で有意に高かった。これらの結果から、所要時間が長い群では、女性の割合と年齢が高いことが明らかとなった。また救急電話相談によって救急搬送が推奨された利用者の割合は、所要時間が短い群で有意に高く、ETCは利用者の緊急性を短時間で判断していることが示唆された。本研究結果をもとに、効率的な地域医療を展開するために、地域住民による救急電話相談の利用の向上のあり方を検討していきたい。