Development of planning methodology for healthy cities and its application to cities in a growing country facing two serious warming issues

点击翻译按钮获取中文摘要

厳しい暑熱環境下において住民の健康被害を極力防ぎ、健康的な暮らしを営むためには、適度の空調（冷房）導入・使用が欠かせない。本研究で対象とするインドネシアの現状の冷房普及率は低い。ただし、将来的には、冷房普及率が急速に高くなることが想定される。その際には冷房使用に伴う人工排熱が増加することになる。2022年度は、ジャカルタを対象として、冷房普及に伴う人工排熱増加が都市暑熱環境に及ぼす影響を領域気象モデルWRFにより定量的に評価した。また、WRFによる暑熱環境シミュレーションを実施する際、ジャカルタの将来の人口増加を踏まえた建物形態変化（水平方向もしくは鉛直方向の建物容積増）や建物用途・規模別分類をWRFに導入する都市キャノピーモデルのパラメータ設定を通じて考慮した。冷房普及の検討の前に、将来の建物形態変化が屋外気温変化に及ぼす影響（建物容積の増加により屋外気温は上昇する方向）を検討した。ジャカルタを海側域と内陸域の2つに大別して比較すると、建物容積を水平方向に増加させる場合も鉛直方向に増加させる場合も、内陸域の気温上昇が海側域の気温上昇よりも大きくなった。また、内陸域の気温上昇は、建物容積を水平方向に増加させる場合よりも建物容積を鉛直方向に増加させる場合の方が大きい結果となった。ただし本研究では、都市内での緑地確保のため、建物形態変化は建物容積を鉛直方向に増加させる場合を中心として検討を行った。冷房普及の検討としては、冷房普及率100%と0%の場合の比較を行った。その普及率の違いによる屋外気温差（冷房普及率の増加により人工排熱が増加し、屋外気温は上昇する方向）に関して、海側域よりも内陸域の方が冷房普及時の気温上昇が大きく、また、住宅域よりも非住宅域の方が冷房普及時の気温上昇が大きい結果となった。さらに、日中よりも夜間の方が冷房普及時の気温上昇が大きい結果となった。