Development of Maritime Traffic and Coastal Areas in East Asian Seas in the First Half of the 20th Century

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本研究課題では、20世紀前半の東アジア海域における海上交通の発達に伴う人やモノの移動と地域間関係の形成、並びにそれらと関係する港湾都市を中心とする沿岸地域の動向を明らかにすることを目的としている。今年度は昨年度に引き続き研究資料の収集を行うとともに成果をあげることに努めた。東アジア海域の海上交通網に関しては、海運会社の社史、航路案内などの収集を継続して行い、分析を行った。結果として、大阪商船・日本郵船などの主要海運会社による朝鮮・満州と本土を結ぶ定期航路に関して成果をまとめることができ、大阪商船による神戸と大連を結ぶ定期航路は、他の定期航路に比べて突出した輸送力を有していたことなどが明らかとなった。西日本の港湾都市としては、下関と門司に関して資料収集を進め、商工人名録や「門司新報」が有用な資料であることが判明した。また、鳥取県境港に関しては、「境港商報」や町勢要覧、船舶輸送貨物の一覧表などを見出し、資料収集することができた。これをもとに、境港と鬱陵島との定期航路の詳細や物資の輸出入について検討し、鬱陵島から境港への輸入品としては鮮魚介類が非常に多いことなどが明らかとなった。そして、福井県対岸実業協会が発行した「対岸時報」（1920-1927）を資料として、敦賀を中心とする地域の対岸地域（朝鮮・ロシア・中国）への認識について研究を進めた。その結果、1920年代の対岸認識は、第一次大戦やロシア革命の影響によって、一定しない難しい状況であったことなどが明らかとなった。また、福井県若狭地方における明治期海運業の海外への展開や、朝鮮の鬱陵島における水産缶詰製造所の展開に関する検討も継続して行った。北海道の港湾都市については、小樽の都市形成と海陸輸送網の形成を検討し、1900年頃とその後における小樽港の汽船航路と航路別の輸送貨客の動向、移輸出品目の推移などを明らかにした。