Cervical cancer prevention and access to screening tests in adolescents and young adults

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本研究では、AYA世代の女性の子宮頸がん予防、検診受診に関する態度と行動に影響する要因を明らかにすることを目的とする。国立がん情報サービスでは、AYA世代を15歳～39歳としているが、本研究では、女子高校生、女子大学生をAYA世代の女性としている。海外では類をみない我が国の子宮頸がん予防ワクチンの社会的背景のなかでの保健行動を、行動科学理論の視点からとらえる研究である。渦中にあるAYA世代の女性の子宮頸がん予防について、健康教育分野、公衆衛生行政への提言に繋げる研究である。また、高校生の場合は、母親の意識や態度が大きく影響することから、要因として母親の調査も同時に行う点も学術的独自性を有していると考える。日本では2013年4月より定期接種となった。しかし、重篤な副反応の報告が相次ぎ、同年6月以降は積極的接種勧奨を控える状況となった。ようやく、9年間が経過した2022年4月に積極的勧奨を再開することとなり、定期接種の対象の小学校6年生から高校1年生までに加え、積極的接種勧奨を控える時期に接種できなかった世代にはキャッチアップ接種が可能となっている。2023年には9価のワクチンも公費で接種可能となることが発表された。新たな衛生行政のもとでの、子宮頸がん予防関連ヘルスリテラシー尺度、子宮頸がん予防の態度尺度を開発し、それを使用した行動モデルの検証を行うために、定期接種開始ころから現在までの国内の過去10年の文献検索、文献レビューを行った。また、調査対象となりうるフィールドの検討を始めた。