地域に根ざした小児在宅ケアに向けた看護職の協働促進モデルの構築

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2019年度から2020は、岩手県内の在宅ケアが必要な子どもを養育する家族の思いと、子どもの状態や家族の状況、サポートとの関連を明らかにする目的でアンケート調査を行った。2021年度は、そのアンケート調査を分析し、学会発表をした。調査協力が得られた家族は280名（回収率78.0％）、有効回答は262名（93.6％）であった。家族の子育てへの気持ちに関する32項目を因子分析し、第1因子「子どもとの相互作用の実感」、第2因子「日々の生活や社会への順応」、第3因子「ケア技術への自信」、第4因子「情緒の把握」、第5因子「愛着」に分類した。家族の子育てへの気持ちにおいて「ケア技術への自信」の得点が高く、「日々の生活や社会への順応」の得点が低かった。「子どもとの相互作用の実感」「子どもと社会との生活に順応」「情緒の把握」について、家族の体調が不安定なほど得点が低く、家族へのサポートがあるほど高かった。家族が子どもの気持ちを理解し子育てを楽しみことや、社会とのつながりをもつためには、家族の健康状態を良好に保つサポートが必要である。家族は子育てをするうえでの心配には、子どもの成長発達に伴う心配、在宅ケアを継続することのつらさや気がかり、子どもの将来に見通しが立たないことへの心配、医療や福祉サービスが不足していることへの物足りなさ、社会の障がいに対する理解や認識の低さがあった。このアンケート結果をふまえ、看護職を中心とした小児在宅ケアに関する研修会を実施し、子どもや家族の状況、社会資源サービスの現状と今後の方向性について意見交換し、看護職間の協働を促進するモデルを検討している。