Migration System Study of Young People from Myanmar, Nepal, Sri Lanka, Vietnam to Japan

本研究は近年大幅な増加を見せるアジアからの若者移民について、受け入れ国日本を中心としたマクロ構造の変化により説明されることが多いが、移民する若者彼ら/彼女らの動機や現地社会の状況、日本とのネットワークなどを明らかにすることで、このアジアからの若者移民の潮流の意義を問い直すものである。2022年度はコロナ禍が終焉し、年度後半は本研究の中心にある諸外国での現地インタビュー調査が行えるようになった。よって、未着手であったベトナムでの調査を行った。しかしながら、スリランカ、ミャンマーへの調査は準備が整わず行うことができなかった。また、日本においても留学生や留学生に関わる大学教員、日本語学校教員、企業の人事担当経験者に話を伺うことができた。以上を踏まえて、2022年度の研究成果をまとめると、ひとつは、研究スタート時点に比べ、ベトナムにおいて大きな変化が生じていることである。これまでベトナム人の増加率は技能実習、留学ともに非常に高く、近年のアジアからの若者移民の代表的なケースであった。しかしながら、現在は両者ともに希望者は減少に転じている。この背景として、以前より大学新卒者の就職状況が改善されたことや、2022年の極端な円安などマクロ構造レベルの変化が注目されるが、日本での労働に関する情報が浸透したことによる人気職・不人気職ができたことや、特定技能の新設による送り出し機関の戦略変化などミクロ・メゾ構造の変化も生じていた。もうひとつは、留学経験者へのインタビューを通じて、彼ら/彼女らはいわゆる出稼ぎを目的とした移民ではなく、自国の大学を卒業しても望む就職は難しいという判断がその根本にあったことがより明確となったことだ。出稼ぎを目的とした留学生というレッテルは語弊があり、出国前、入国後の諸条件により、生活の中心が出稼ぎとなっていったというべき実態が明らかになった。

本研究は近年大幅な増加を見せるアジアからの若者移民について、受け入れ国日本を中心としたマクロ構造の変化により説明されることが多いが、移民する若者彼ら/彼女らの動機や現地社会の状況、日本とのネットワークなどを明らかにすることで、このアジアからの若者移民の潮流の意義を問い直すものである。2022年度はコロナ禍が終焉し、年度後半は本研究の中心にある諸外国での現地インタビュー調査が行えるようになった。よって、未着手であったベトナムでの調査を行った。しかしながら、スリランカ、ミャンマーへの調査は準備が整わず行うことができなかった。また、日本においても留学生や留学生に関わる大学教員、日本語学校教員、企業の人事担当経験者に話を伺うことができた。以上を踏まえて、2022年度の研究成果をまとめると、ひとつは、研究スタート時点に比べ、ベトナムにおいて大きな変化が生じていることである。これまでベトナム人の増加率は技能実習、留学ともに非常に高く、近年のアジアからの若者移民の代表的なケースであった。しかしながら、現在は両者ともに希望者は減少に転じている。この背景として、以前より大学新卒者の就職状況が改善されたことや、2022年の極端な円安などマクロ構造レベルの変化が注目されるが、日本での労働に関する情報が浸透したことによる人気職・不人気職ができたことや、特定技能の新設による送り出し機関の戦略変化などミクロ・メゾ構造の変化も生じていた。もうひとつは、留学経験者へのインタビューを通じて、彼ら/彼女らはいわゆる出稼ぎを目的とした移民ではなく、自国の大学を卒業しても望む就職は難しいという判断がその根本にあったことがより明確となったことだ。出稼ぎを目的とした留学生というレッテルは語弊があり、出国前、入国後の諸条件により、生活の中心が出稼ぎとなっていったというべき実態が明らかになった。