Study on the characteristics of disaster-affected collections and the construction of a storage environment for their permanent preservation

点击翻译按钮获取中文摘要

中四国九州保存科学研究会との合同研究会を実施し、九州北部豪雨や各県の取り組みなどの意見交換を行なった。また土石流被災家屋保存公園や火砕流での被災車両の見学を実施し、その保存状態を観察した。被災資料の一次保管として多用される中性紙保存箱の調査も実施し、その空気環境の推移などを検証した。石巻湊二小ではT社製除湿換気装置が設置された倉庫22の夏季（2022年7月, 8月）の除湿状況と室内温湿度安定効果について解析を行った。低湿度化と共に、温度・相対湿度の大きな安定化が図られており、文化財にとって適した湿度に保たれていた。一方、TOC濃度は30μg/m3と閉鎖型倉庫濃度の1/6以下であり、換気の有効性が示された。被災した資料から発する有害ガスの除去資材としてB型シリカゲルを用いた吸着評価では、アンモニアの吸着には優れるが、トルエンに対してはある程度の吸着能を示すものの効果が限られた。一方、A型シリカゲルは、これら何れに対しても高い吸着能を示し優れた除去資材と判断出来た。大雨の影響を受け水損文書類のレスキュー作業を実施している博物館の協力を得て、水損文書の乾燥剤凍結乾燥による乾燥と脱臭を促進する研究を進めている。これまでに2～6ヶ月程度の乾燥期間で乾燥と脱臭の効果が得られることを確認した。石巻市では震災遺構の展示担当者にヒアリング調査を実施し、遺構や被災資料の保存活用状況について情報収集を行った。地域を主体とする被災資料救済・保存の調査をおこない、被災時における救出資料の取り扱いを検証した。それらを踏まえて活動過程における課題を抽出して日本における被災資料保存・継承活動の現在地点について整理することができた。また、文化財のデジタルデータを活用した災害対策シミュレーション研究を実施した。『日本災害資料集』を活用し、過去の災害及びそれへの対応に関する諸情報を収集・整理した。