Elucidation of mechanism from built environment to health toward primordial prevention

2021年度は、2020年度に整備した2019年度をエンドポイントとする延べ75万人の高齢者大規模データセットを用い、多様な建造環境とWell-being（健康・幸福）の関連の検証を検討した。具体的には、2020年度に理論モデルで想定した仮説に沿って、健康指標の地域間格差の背景にある地域環境要因としての建造環境要因の解明，スポーツ施設や緑地・公園、歩道整備率などからなるウォーカビリティなどの建造環境と、高齢者の歩行時間など身体活動指標、うつ・幸福感などの心理指標、健康寿命の喪失、要介護認定などの健康指標との関連についての検証を進めた。その結果、近隣に生鮮食料品店ができることで、高齢者の歩行時間が増加することや近隣の建造環境とその後のフレイル発症、要支援・要介護認定の関連や図書館・書店の利用と認知症リスクの関連を明らかにすることができた。さらに、2022年度の大規模調査に向けた自治体のリクルート活動や建造環境やWell-being（健康・幸福）の変化をとらえることができる調査票の整備を協力自治体をはじめとする関係各所と実施した。

2021年度は、2020年度に整備した2019年度をエンドポイントとする延べ75万人の高齢者大規模データセットを用い、多様な建造環境とWell-being（健康・幸福）の関連の検証を検討した。具体的には、2020年度に理論モデルで想定した仮説に沿って、健康指標の地域間格差の背景にある地域環境要因としての建造環境要因の解明，スポーツ施設や緑地・公園、歩道整備率などからなるウォーカビリティなどの建造環境と、高齢者の歩行時間など身体活動指標、うつ・幸福感などの心理指標、健康寿命の喪失、要介護認定などの健康指標との関連についての検証を進めた。その結果、近隣に生鮮食料品店ができることで、高齢者の歩行時間が増加することや近隣の建造環境とその後のフレイル発症、要支援・要介護認定の関連や図書館・書店の利用と認知症リスクの関連を明らかにすることができた。さらに、2022年度の大規模調査に向けた自治体のリクルート活動や建造環境やWell-being（健康・幸福）の変化をとらえることができる調査票の整備を協力自治体をはじめとする関係各所と実施した。