言語（的）行動の基盤となる刺激等価性の成立要因の探求及び関係フレームづけへの展開

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本年度では、刺激間の対応関係の誤答経験が対称律の成否に及ぼす影響を明らかとすることを目的とし、ハトを対象とした以下の行動実験を実施した。ヒトを対象とした実験も実施予定であったが、コロナ禍の影響等により実施出来なかった。(1)以前に対称律を示した個体を対象に排他律の成立を検討した。A→B・a→bが正答、A→b・a→Bが誤答という関係を再訓練後、排他律テストとして、X、x、Y、yの新奇刺激により、X→Y・x→yの試行と、X→A・x→aの試行を実施した。排他律が成立していれば、反応頻度はY・y>A・aとなる。しかし結果はこれとは逆であった。なお併せて行った対称律テストでは対称律が引き続き維持された。従って、対称律と排他律の関連は示されなかった。(2)誤答関係のみをハトに学習させる条件での対称律成立を検討した。正答となるA→B・a→bの試行を除去し、誤答となるA→b・a→Bの試行のみを実施した。その後、除去対象となった正答試行を反転させたB→A・b→aと、誤答試行を反転させたB→a・b→Aの試行を対称律テストとして実施した。対称律が成立していれば、反応頻度は正答＞誤答となる。しかしハトでの対称律成立は示されなかった。(3)正答と誤答の両方の関係をハトに学習させる条件での対称律成立を再検討した。上記(2)と同じ個体を対象に、除去対象となったA→B・a→bの正答試行を加えた再訓練を行い、その後対称律テストを実施した。その結果、ハトでの対称律成立は示されなかった。別個体を用いて、(2)・(3)の手続きの実施順序を反転した条件も検討したが、そこでの結果も同様であった。以上を総括すると、(1)訓練時における誤答関係の直接学習はハトでの対称律成立に重要であるが、(2)それのみでは対称律は成立しない。(3)またハトでの対称律成立は、極めて狭い条件下でのみ示される限定的現象であることが示唆された。