地方小規模映画館の顧客価値創造メカニズムに関する日英比較研究

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総論：当該年度は本研究における幾つかの重要ポイントについて文献研究と収集データの突き合わせによる検討を行ったことで本研究が明らかにすべき概念の掘り下げができたことは一定の成果である。これらの試行錯誤的検討の結果、データの研究への採用、不採用の分類を行なった（現在も実行中）。フィールドスタディでは事例の一つである序破急（八丁座：広島市）の顧客イベント等の追加取材を予定していたが、コロナ禍での休止が続いたため未実行である（2023年3月より再開、予定合わず）。各論：１）地方小規模映画館における顧客価値について、サービスドミナントロジックの公理4「価値は常に受益者にとって独自にかつ現象学的に判断される」　(Lusch and Vargo, 2014)とチネ・ヴィータ（シネマ５：大分市）の顧客取材データの検証を実行した。個別の顧客が映画館体験をそれぞれの文脈価値の中で位置付け、さらに独自の価値を創造していく過程の表出に取り組んだ（現在も継続実施中）。本研究の中心概念である。２）映画館経営に対する人的資源と関係特殊性の考察：人的資源について戦略人材マネジメント論（SHRM）の観点からLepak and Snell(1999)、Wright and Snell(1998)など、および関係特殊性資源(Dyer and Singh, 1998, など)の検討を行った。最終的にSHRMが本研究に入ってくるのかどうかについては、今後事例ごとのインタビューデータなどの検証を行う必要がある。しかし、地方の小規模映画館マネジメントの差別化として、関係特殊性の概念からその人的資源に考察を加えることは一定程度有効であるかも知れず、今年度の地道な成果である。３）映画産業研究：映画館経営をより大きなフレームワークで位置付けるために、1990年代から2010年代のテレビ局の映画製作戦略を中心に研究を実行した。