第二言語習得理論に基づくビジネス日本語教材の開発および指導に関する研究

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本研究の主目的は高度海外人材育成のためのビジネス日本語教育用教材の開発である。研究開始初年度の令和2年度に大学院ビジネス日本語コース修了生に対してアンケートおよびインタビュー調査を行い、日本企業、あるいは母国の日系企業で日本語を使って働くために必要とされる能力、また、職務の中で困難を感じるタスクについて明らかにした。その結果に基づき、2年目の令和3年度に議事録作成能力を養成するための教材開発を進めた。タスクの真正性を重視し、実際に日本企業で働く外国人社員に聞き取り調査を行い、得られた情報を反映させた12課構成の音声教材を作成した。この教材は製菓会社で働く外国人社員を主人公にしたストーリーの中に複数の会議場面を設定し、キーワードのメモ、パラフレーズ、議事録作成などのタスクを配置したものである。この音声教材を用いて大学院と学部の留学生を対象として実践を行い、学習者の成果物、アンケート調査による学習者のフィードバックを分析した。その結果、音声の内容は理解できるものの、音声を聞きながらキーワードをメモすることは難しいこと、また、書き取ったキーワードを手がかりに文に書き直すことも難しいことが明らかになった。また、学習者にとって背景知識のない産業を取り上げたことがタスクの難しさに影響していることが示唆された。これらの問題を解決するために、令和4年度はストーリーも含め教材を全面的に見直し，新たに報告書作成教材の開発に着手した。学習者の日本語能力レベルに合わせて、真正性の高いタスクを行う前に、キーワードの聞き取り、情報の取捨選択、パラフレーズ練習などの練習を行い、まずはボトムアップで必要な能力を養成することを目指した。このようなコンセプトに基づき、現在さまざまなタスクを作成しているところである。