職場の人材育成に対する人事部門の関与が機能する条件

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本研究は、職場の人材育成に対する人事部門の関与が機能し、企業としての人材育成の方針や目標がライン管理者の人材育成行動（OJT等）として実行される条件の解明を試みるものである。この研究課題に即して、2022年度には、人事部門の関与する人事施策である教育訓練のライン管理者における機会と、ライン管理者による職場での人材育成行動との関係の分析を試みた。その成果として、研究成果「管理職における教育訓練機会と人材育成行動」を公表した。同成果は、既存アンケート調査の個票の再分析による。分析結果として、第1に、教育訓練の担い手でもあるライン管理者は、教育訓練の機会を得ることで能力を向上させている。第2に、教育訓練の内容に着目すると、ライン管理者（課長層）では、とくに部下に対するOJTや担当職場の範囲を越えた仕事の経験、専門的知識等に関する研修の受講、自発的な講習会等への参加や自学・自習による自己啓発をつうじて能力を向上させている。第3に、ライン管理者の能力向上は、部下の人材育成への取り組みに結びついている。すなわち、直近 3 年間に能力向上を経験したライン管理者（課長層）は、部下育成のための取り組みを広く行い、その成果についての自己評価も高い。その理由として、ライン管理者は、自身が受ける教育訓練をつうじて、人材育成の担い手としての役割を受容するとともに、これを実践する能力を高めていることが考えられる。第4に、以上から、企業が教育訓練をつうじてライン管理者の能力向上を支援することは、ライン管理者だけでなく一般社員の人材育成も促す可能性がある。企業の人材育成において、ライン管理者を対象とする教育訓練がとりわけ重要であることが示唆される。同成果のほか、研究課題に関する企業へのインタビュー調査による知見の一部をもとに、2本の共著論文にも貢献している。