Theoretical development and empirical analysis of a model of consumption behavior for health-related services: Promoting the continuation of primary preventive behavior

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まず、健康関連サービスの継続利用を促進するためのサービス・マネジメントにおいて、健康行動研究の知見をどのように応用できるのかについて、21年度に取り組んだ文献調査の結果を論文にまとめた。また、本研究では健康関連サービスの中でもフィットネスクラブに焦点を当てている。22年度はコロナ禍による影響が引き続きあるものの、消費者の利用状況は回復基調にあったため、初年度の調査対象者約1,500名に対する追跡調査を再開した。計5回の定量調査を実施し、フィットネス利用の行動実績データおよび、仮説に関わる多くのデータを取得した。本データを用い、フィットネス利用の促進要因が異なる消費者セグメントを識別することを目的とした分析を行い、学会にて報告した。分析の結果、サービスの利用における「自身への期待」と「サービスへの期待」が明確であるかどうかによって、健康行動理論で明らかにされている促進要因について、その影響が異なる可能性が示された。健康関連サービスは「健康」という曖昧な最終便益を扱うものであるため、そのような期待は不明確になりやすく、消費者間のばらつきも大きい可能性が高い。本結果は、消費者の期待の明確さを考慮したマネジメントが望まれることを示唆した。そのようなマネジメントの実現にあたっては、消費者が健康によってどうなりたいのかという「健康による便益」（健康によって実現したい目標）の内容を理解することが第一歩となる。そのため、本調査で取得した自由記述回答に対し、健康による便益の次元を明らかにすることを目的とした質的データ分析を実施した。その結果については、論文として執筆中である。本研究の目的に対し、22年度の研究成果は、仮説の精緻化と検証を進めることに大いに役立った。