持続可能な母乳率調査方法の開発-メールを使った前向き調査の全国展開に向けて-

点击翻译按钮获取中文摘要

厚生労働省の「健やか親子21」では、母子の健康増進のために母乳育児を推進し、生後1か月の母乳率を60％に上げたいとしている。さらにWHOは2歳以降の母乳育児を薦めている。しかし日本では母乳栄養率の把握が10年ごとであり、諸外国に比べ十分ではない。そのデータも生後6か月間のみであり、生後1歳、2歳までのデータはない。本年は、WHOとUNICEFから「赤ちゃんにやさしい病院(Baby Friendly Hospital：BFH)」として認証されている横浜市立大学附属病院と横浜市立大学附属市民総合医療センターの2施設で生後2歳までの母乳育児の状況の調査を継続した。本研究に参加する新生児数は1002例となり、厚労省の2015年の調査対象1235例に匹敵する数になった。完全母乳栄養は、生後0か月では約50％であったが、生後4、６か月で60％を超え、1歳でも約50％、1歳半で約30％、2歳でも約20％であった。横浜市立大学附属病院と横浜市立大学附属市民総合医療センターでは母乳育児が長く続いていることが分かった。厚生労働省の2015年のデータでは生後半年間の完全母乳栄養は50％とほぼ一定であったが、それと違い、生後半年にかけてその率が10％ほど増えることは特徴であった。この結果は第30回母乳育児シンポジウムで発表した。さらに母乳栄養を阻害する周産期因子を検討した。母乳栄養の割合は、経産より初産で低く、35歳未満より35歳以上で低く、保育園に通う子で低かった。これらの違いを育児支援に役立てたい。