Japan-Korea comparison on versatility and specialty of learning outcomes and occupational competencies in the business field

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教育の学修成果と職業コンピテンシーの汎用性と専門性を解明するために、ビジネス分野で就業する社会人を対象としたwebシステムを用いたアンケート調査（「ビジネス分野における職業能力と学校教育に関する調査」）を日韓比較の観点から両国で実施した。調査対象は、現職でビジネス分野の職種で就業している社会人に対し、エントリーレベル（入社１～3年）とマネジメントレベル（入社11～25年）のビジネス分野における職業コンピテンシーの汎用性を解明するため、卒後1年目～25年目までを対象とした。回収サンプル数は、日本2134、韓国2000となった。調査項目は科研JP19H0062と共同で開発した「日本版NQF」マトリクス指標を学修成果と職業コンピテンシーの能力項目に使用し、基礎レベルには韓国NCSの「職業基礎能力」を参照にした。また、他の主な調査項目は能力の獲得時期、場面、方法、キャリア形成などについても調査した。さらに、ビジネス分野の教育機関の学習成果目標設定状況を解明するために、JP19H0062との共同研究として大学、短大、専門学校のビジネス分野教育機関に対し、「第三段階教育における学修成果目標の設定とカリキュラムに関する調査」を実施し、現在サンプルの回収中である。なおこれら2つの調査（社会人調査、教育機関調査）は、共同開発したJP19H0062での分野横断的な学修成果と職業コンピテンシーの比較検討のため、本科研のビジネス分野調査項目設計の際にも、「態度」「応用」次元などで、他の分野(保育、介護、看護)との分野横断的なチューニングを行っている。日韓社会人調査の実査、データクリーニング等が終わったため、分析を開始し、日韓比較の観点から総合的に検討し、研究成果の総括として学会発表や紀要等への投稿を次年度は実施する予定である。