Development of a standard technique for estimating underground velocity structure by seismic interferometry using strong-motion waveforms

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堆積平野・盆地での地震動予測の精度向上や適用可能周期帯域の広帯域化には、堆積層のS波速度構造や基盤深度の空間分布に関する詳細なモデル化が不可欠である。本研究は、堆積平野・盆地に多数設置されている強震・震度観測点のイベント波形記録に地震波干渉法（自己相関関数法）を応用し、堆積平野・堆積盆地の地震波速度構造を把握する手法を標準化することを目的とした研究である。令和4年度は、過年度の実績及び当初の研究実施計画を踏まえ、以下の成果を得た。1) 京都及び奈良盆地を対象とした解析では、新たに収集したデータを追加した上で、解析時に設定するバンドパスフィルター帯域とスペクトルホワイトニングの幅についてパラメータスタディを行った。Transverse成分の自己相関関数から得た地表と盆地基盤面間のS波往復走時と、対象地域の最新の3次元地盤構造モデルを用いた理論往復走時を比較し、モデルの性能評価を行った。過去に行われたレシーバ関数解析や反射法地震探査結果との比較・議論を行い、盆地基盤面深度に関する情報が自己相関関数解析により適切に得られることを確認した上で、モデル改善のための追加調査が必要な領域（例：山科盆地と京都盆地の境界付近）を抽出した。2) 地震活動が活発な地域では観測波形データ数が多くS波読取の作業負荷が大きいことから、JMA2001モデルによるS波理論走時を用いて解析ウィンドウを自動抽出する方法を検討し、熊本県地域での実データで適用性を検証した。堆積層を含まないJMA2001モデルによる理論S波到達時刻は、堆積平野での観測到達時刻よりも早いことから、十分な長さのウィンドウ長を確保することで、S波直達波及び反射波を含むウィンドウを抽出でき、推定された自己相関関数も適切であることを確認できた。3) 3次元地盤構造モデルと地震動増幅特性について、函館平野を例に数値実験に基づく議論を行った結果を国際誌にて出版した。