Developing sustainability assessment method for next-generation agricultural facilities

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本研究は次世代都市農業の資源を，都市近郊の『①人材』，『②スペース』，『③エネルギー』であると考え，それらを総合的に評価するため，持続可能な都市農業の適地を探索するための総合評価指標の開発を目的としている．2020年度は大阪市内の農地に対して「太陽光型施設農業」を想定し，現存する大阪市内の農地を対象にGISを用いた空間分析をおこない，暖房用に必要な熱を再生可能エネルギーで賄うことが可能な農地の割合を調べた結果，全体の56%，858筆の農地で下水熱利用のヒートポンプ給湯機の設置が可能であることがわかった．残りの44%は農地周辺に下水配管の流量が少なくポテンシャルが十分でないとの結果になり，空間的に偏りがあることを明らかにした．2021年度は半透明太陽光発電パネルによるゼロエネルギーガラスハウス（温室）が可能か否かを全国の気象条件が異なる地域において試算した．温室の熱収支モデルによる冷房および暖房負荷を試算し，空気熱源ヒートポンプにて設定室温に制御するための電力消費量を求め，年間を通した発電量との比較をおこなった．その結果，空調条件が高水準の場合，壁面をペアガラスなどに変更しても，全ての地域でゼロエネルギー化達成は難しく，空調条件が低水準の場合，壁面をペアガラスや低放射ペアガラスにすることで，大阪，那覇などでゼロエネルギー化の達成が可能であることがわかった。2022年度は夏場のビニールハウスの暑さ対策を中心に実測調査をおこなった．「太陽光型施設農業」では作業者の熱中症対策の観点から夏場の暑さ対策が必須である．本研究では，ハウス内天井付近に設置する日射遮蔽ネットと蒸発冷却パネルとの比較により環境改善効果の検討をおこなった．その結果，蒸発冷却パネルを日射遮蔽装置として利用することで，パネル下の作業者に対する放射環境を改善できることがわかった．