社会的能力の特定化とその育成適正期および教育効果の検証

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COVID-19の流行により学事歴の変更やオンライン授業の大幅導入が行われ、いくつかの学校において本研究で必要となる生徒・学生を対象とした対面による調査・測定を2020年度から開始することが不可能となったため、研究計画を大幅に見直し、2021年度から新学年歴で追う形で開始することとした。ただし、既存のデータや本調査を通じて既に入手された利用可能となったデータに関しては、データの整備、データ・クリーニングを行うとともに、基本的な分析に着手した。義務教育に関しては、社会的能力と学業成績に関する分析を進めた。特に両者の関係が科目間によってどのように異なるか、また、複数年のパネルデータが入手できたケースにおいては、学年が進むにつれて、両者の関係がどのように変化していくか観察するとともに、それを起こす要因を探った。高等学校に関しては、協力を得てきた特定の地域の教育委員会からの協力が得られなくなった。そのため、他の都道府県の複数高校に研究協力を依頼し、新たな２校から協力を得ることとなった。これらの学校においては新規の調査となることから、2021年度は打ち合わせを行い、2022年度から本格的な調査を進めることとなった。特に１校においては、課題解決型学習の成果を測定するという新たなテーマを設定することとなった。また、社会的能力の育成に与える活動や経験を特定できるように課外活動や学校外学習および経験に関する情報を入手する方法を検討した。大学に関しては、１大学において、入学時調査、入学後の学修状況、最終年度の卒業時調査を紐付ける作業を進め、SSH・SGH 校出身、高校での探求学習の経験、AO入試あるいは一般入試の成績間の関係をまとめた。また、外部のデータや資料が手に入る分野においては、学歴やスキルミスマッチと就業の関係や大学での学修成果に関する市場での評価に関する分析を進めた。