Price Discovery and Liquidity: The Impact of Public Information

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2010年3月17日から2022年9月16日までの日本国内の株式指数であるS&Pグローバル総合指数の日本株式トータルリターン（グロス）、米国の代表的株式指数であるSP500およびその円ベース指数のトータルリターン（グロス）の変動特性をS&P GSCI商品指数トータルリターンの系列として発表されている各指数と比較した研究を行い、両指数の観測頻度により、Lo and MacKinlay(1988) のVariance Ratio Testにワイルド・ブートストラップを適用したKim(2006)の方法による予測可能性の検証結果では特性の違いが見いだされた。すなわち、予測可能性についてコモディティ指数に関しては有意水準5％で帰無仮説を棄却できるものはなく、GSCI豪ドルの2期のみが有意水準10％で有意であり、予測が困難であることが示唆されている。一方で、株式指数に関しても総じて帰無仮説を棄却できないが、SP500およびSP500円の2期は有意水準5％では有意となっており、コモディティ指数に比べて予測可能性がある程度存在することを示唆する結果となっている。しかし、より長期の観測頻度においては，株式指数よりもコモディティ指数に関して、予測がある程度可能であることが示唆されている。このように、アセットクラスにより、異なる統計的特性が存在することが明らかになった。そのほかにもTOPIX配当込み、MSCIの日本を除くACWI配当込みGROSS円換算、NOMURA-BPI除くMBS、日本と中国を除くWGBI（FTSE World Government Bond Index）円建て指数 も用いたが、検証結果の公表ためのデータ利用許諾に時間が必要なことから、公表論文に含めることを見送った。