Organizational capabilities for managing open innovation in Japanese company

企業において、共創の能力（企業が社内外の知識を有機的に結合させることで新たな事業を創出するための組織の能力）の発揮を促す組織マネジメントのあり方とはどのようなものか。この問いを明らかにすることに本研究の意義があり、そのために本研究では、企業における組織マネジメントとオープン・イノベーション推進のための活動、およびイノベーションの成果との関係について、理論研究並びに日本の上場製造企業を対象としたアンケート調査に基づく実証分析を行ってきた。2022年度は2021年度に続き、日本企業1,259社を対象にアンケート調査を実施し、分析のためのデータ収集を行った。加えて2022年度は、2021年度調査の結果を研究協力者との共著論文等にまとめたほか、組織学会年次大会において研究報告を行った。これらの成果物では、特に組織における心理的安全性と組織学習、およびイノベーション創出との関係に着目した分析を試みた。その結果、組織における心理的安全性は、企業のイノベーション活動に影響を与える経営要因（従業員の挑戦意欲、権限委譲、ローテーション、非公式に交流する風土、人材の多様性）と相互作用することで、創造的学習を活性化させ、イノベーションの創出をより強く後押しするという関係があることが確認できた。また、そのような機能を果たす心理的安全性は、（1）トップ・マネジメントが進取の精神を持ち、その考えを組織全体に浸透させること、（2）ミドル・マネジメントが部下の創造性を引き出し、部下からのアイデアの実現に向け上層部に働きかけるとともに、組織の左右方向にもコミュニケーターとして働きかけること、（3）組織において意思決定のプロセスや結果に関する透明性等が確保されること、等によって醸成される可能性があることも確認された。

企業において、共創の能力（企業が社内外の知識を有機的に結合させることで新たな事業を創出するための組織の能力）の発揮を促す組織マネジメントのあり方とはどのようなものか。この問いを明らかにすることに本研究の意義があり、そのために本研究では、企業における組織マネジメントとオープン・イノベーション推進のための活動、およびイノベーションの成果との関係について、理論研究並びに日本の上場製造企業を対象としたアンケート調査に基づく実証分析を行ってきた。2022年度は2021年度に続き、日本企業1,259社を対象にアンケート調査を実施し、分析のためのデータ収集を行った。加えて2022年度は、2021年度調査の結果を研究協力者との共著論文等にまとめたほか、組織学会年次大会において研究報告を行った。これらの成果物では、特に組織における心理的安全性と組織学習、およびイノベーション創出との関係に着目した分析を試みた。その結果、組織における心理的安全性は、企業のイノベーション活動に影響を与える経営要因（従業員の挑戦意欲、権限委譲、ローテーション、非公式に交流する風土、人材の多様性）と相互作用することで、創造的学習を活性化させ、イノベーションの創出をより強く後押しするという関係があることが確認できた。また、そのような機能を果たす心理的安全性は、（1）トップ・マネジメントが進取の精神を持ち、その考えを組織全体に浸透させること、（2）ミドル・マネジメントが部下の創造性を引き出し、部下からのアイデアの実現に向け上層部に働きかけるとともに、組織の左右方向にもコミュニケーターとして働きかけること、（3）組織において意思決定のプロセスや結果に関する透明性等が確保されること、等によって醸成される可能性があることも確認された。