Subscription Video On Demand in Japan and East Asia: its impact on national and transnational production and distribution of media contents

点击翻译按钮获取中文摘要

2022年度も引き続き、コロナ対策による対面研究会の制限、特にアジア諸国での入出国禁止措置などで研究活動が制限され、継続して配信サービスに関する文献収集と分析を行った。2022年9月に成城大学でのカルチュラルスタディーズ学会ではCreative Industries in Japanというパネルを企画、司会し、配信サービスを含めた日本のメディア産業に関する議論を行った。2023年１月には立命館大学で分担研究者のYukei Tse准教授と共に、ワークショップ「Media Boundaries」に参加し、配信サービスを中心にしたメディア産業を分析するうえで重要な幾つかの境界線について国内外の研究者と議論を行った。また２０２３年２月にはシンポジウム「The Present and the Future of Media Studies」に参加し、同様に配信サービス企業が世界的なメディアになる中で求められるメディア研究の内容を、教育の面から考察した。こうした研究活動であきらかになったのは、メディア産業の主要プレイヤーの交替に際しては、プラットフォームや技術だけでなく、専門性の高い人材の移動を分析する必要がある、ということである。また本研究の当初の目的である東アジアにおける動画配信サービスの広がりの地域的な差異に関する洞察を得るため、複数市場にまたがってサービスを提供する動画配信企業が持つカタログの数量的な分析を行う準備を進めており、この分野で経験を持つ客員研究者との打合せを行っている。これにより手作業では不可能な、大量のデータを使った分析が可能になる。異なる文化間のカタログの違いや重なりを可視化することが可能になり、文化的距離感やメディア地理学に関して、新しい知見が得られることが期待される。