要介護認定からみた地域高齢者の健康を促進する心理・社会的要因

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本研究は高齢者を対象としているため，紙媒体を使用した調査を行っている。しかし，コロナ禍では従来のような調査が難しいため，5年ごとの定期調査を見送っていたが，研究代表者および分担研究者で新型コロナの状況を鑑みつつ話し合い，2023年度春季に調査することを決定した。2022年度春季には，前回調査の内容を精査し，新しい調査票を完成させた。それを受けて，高齢者調査の意義と概要に関する企画書をA市に提出し調査協力を依頼した。同時に，A市でも調査内容を検討してもらい，市長および健康推進課より承認を得た。そのため，大学における倫理審査に「A市地域住民の健康寿命に関する疫学研究」を申請し，倫理審査委員会より研究に対する承認を得た。その後，研究分担者，市関係者，協力者を含めて2022年度は2週間に1度の実務者会議を開き，実施に向けた必要書類やタイムスケジュールを確認しつつ，約11,000人分の調査票を印刷し封筒を準備した。2022年秋には，前回調査を分析して研究代表者および分担者で日本公衆衛生学会にて「地域高齢者の感覚器（視力・聴力）が10年後の要介護に及ぼす影響」を発表した。石崎ら(2000)によると，視力障害がある者はない者より若い人に話しかけていた。本研究の男性もやや視力が悪くても同様の工夫をして自立的な生活を行っていたと考えられるが，長期に渡る視力の悪さは社会との繋がりが薄れ要介護を引き起こした可能性がある。一方，女性は他者を通じて社会と繋がりを求めることを好むため聴力の悪さが生活範囲を限定させた結果，要介護を引き起こした可能性が考えられる。Lawton(1972)の示した高次の活動にはベースに視力と聴力が必要で，それらが阻害された結果，生活意欲が乏しくなり要介護に至ったと思われる。また，視覚の病気と視力に相関がある（p＜0.001)ため視力は病気，聴力は老化の可能性も考えられる。