父親と母親の産後のメンタルヘルス向上のための教育プログラムの開発

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父親の産後うつ状態が子どもの発達に負の影響があることが明らかとなっている。パートナーの妊娠期から産後１年までの父親のうつ状態の有病率は、複数のメタアナリシスにより約10%であることがわかっており、特に産後３か月から６か月の有病率が最も高い。申請者の先行研究では、産後４か月の父親の産後うつ状態の有病率は約14%であった。また産後４か月の父親のうつ状態の関連要因はパートナーのうつ状態と夫婦関係の不満足であった。産後１か月時点での父親のうつ状態とパートナーのうつ状態に関連は認められていないため、産後４か月時点でうつ状態となっている夫婦の場合、産後の育児や家事を夫婦で経験する中でストレスが生じているのではないかと考えた。そこで本研究では、産後４か月までの夫婦の産後うつ病を予防するためのプログラムを開発することを目的に研究を行ってきた。まず、父親の自助グループのメンバーとして活動している父親を対象に、自助グループに入会する経緯やその後の育児について聞き取り調査を行った。その結果、自助グループに入会するきっかけは様々であったが、父親同士のつながりの中で、「家事や育児をこんなにやっている」という考えから「やって当たり前」という考えに変化し、「父親であることを楽しんでいい」という考えに触れることで育児や家事をストレスと捉えなくなる様子が明らかとなった。さらに、職域での父親支援プログラムの効果を明らかにすることを目的に介入研究を行った。プログラムに参加した父親６名を対象にインタビューを行った結果、効果として「育児への積極性の向上」「子育て知識の獲得」「子どもの変化」「職域における人間関係の拡大と深化」「父親自身のメンタルヘルスの改善」「夫婦での子育て観の共有」があげられた。今年度は職域での父親支援のプログラムの効果についての結果を学会で報告した。