Empirical Research on the Effect of Mergers on HRM of German Enterprizes after the Global Financial Crisis

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2023年2月26日より同年3月25日まで、ドイツにおける現地調査を実施した。まず、世界最大規模の化学企業であるBASF社においてマネージャーの利益代表に聞き取り調査を実施した。これにより、金融危機以降今日までの上層のマネージャー層の人的資源管理の変化について、リアルタイムな情報を幅広く得ることができると同時に、これに対するマネージャー層の利益代表の関与、そして変化の背景にある斬新な含意を取り出すことができた。これに続き、バイエル社の企業文書館で企業内部資料の調査を実施した。これにより、金融危機直前の時期にまで形成されたバイエル社のトップ人材の選抜のパターンについて、企業トップレベルに集められた正確かつ詳細な情報に基づき、探り出すことができた。特に、スペシャリスト型の人材よりもゼネラリスト型の人材を優先的に企業トップ候補として養成する組織的なルーチンの存在を実証できる、信頼性のあるデータを体系的に集めることができた。さらに、Evonik社において人事資料の調査を実施した。ドイツ企業に関し、本社勤務のマネージャーに適用されたHRMの類型は、本報告者により明らかにされてきたが、外国子会社の運営責任を担ったそれに対するHRMのパターンは不明瞭であった。だが、この調査により、初期の分権的なHRMから本社統合型の集権的なそれへと移行したこと、一方で、「企業家」としての側面が重視され、1990年代以から金融危機直前の時期までのリストラの過程においても、例外的な扱いを受けていたなどの状況が浮かび上がった。今回の調査は、現地における調査再開が全面的に可能となった直後の機会をとらえて実施された。そのため、金融危機以後のドイツにおける人的資源管理の変化に関する全体像を様々な側面から概観すると同時に、コロナ禍がドイツ企業にもたらした変化という側面においても多くの発見をすることとなった。