Determinants of Panic and Craze at Disasters in China

コロナ禍により、当初計画した中国での災害時行動心理実験が実施できなかった。これまでの研究成果から、中国において災害時パニックが生じるとすれば、それを引き起こしている要因には、建物などの人工構造物が災害に対して日本や欧米よりも比較的に脆弱であるとの認識、災害教育による災害時対応についての人々の不十分な認識などがあるとの推定された。これは中国のみに特有なことでなく、同様の現象が生じうる国があると考えられた。そこで、日本人の入出国が可能である東南アジアのタイにおいて当初計画していたバーチャルリアリティ(VR)を用いた災害時行動についての実験室心理実験を実施することを企図した。その成果は中国における現象の解明にも寄与すると考えられた。チェンマイ大学（CMU：チェンマイ）建築学部Dr. Sararit、ならびに、シーナカリンウィロート大学（SWU：バンコク）大学院Dr. Wattananonsakulを研究協力者として、2022年8月土田（研究代表者）が両大学をそれぞれ訪問し、計画している心理実験の実施可能性について討議・視察した。その結果、両大学において実験が実施可能であるとの結論を得た。2023年3月に両大学において予備実験を実施した。土田と土田研究室の大学院生2名（うち1名はタイ語を母語とする者）が実験者、CMU、SWUの学生各2名が実験補助者となった。CMUでは54名（男性15名、女性37名、不明2名)、SWUでは47名(男性17名、女性30名）から実験対象者として協力をえた。その結果、すべての対象者においていわゆるVR酔いは生じないか軽度であったこと、88.1%の者が地震を経験したことがなかったが、83.2%の者がVRによって提示した地震刺激を地震と認識したことなどを確認した。2023年8～10月にCMU、SWUならびに日本の大学において本実験を実施する予定である。

コロナ禍により、当初計画した中国での災害時行動心理実験が実施できなかった。これまでの研究成果から、中国において災害時パニックが生じるとすれば、それを引き起こしている要因には、建物などの人工構造物が災害に対して日本や欧米よりも比較的に脆弱であるとの認識、災害教育による災害時対応についての人々の不十分な認識などがあるとの推定された。これは中国のみに特有なことでなく、同様の現象が生じうる国があると考えられた。そこで、日本人の入出国が可能である東南アジアのタイにおいて当初計画していたバーチャルリアリティ(VR)を用いた災害時行動についての実験室心理実験を実施することを企図した。その成果は中国における現象の解明にも寄与すると考えられた。チェンマイ大学（CMU：チェンマイ）建築学部Dr. Sararit、ならびに、シーナカリンウィロート大学（SWU：バンコク）大学院Dr. Wattananonsakulを研究協力者として、2022年8月土田（研究代表者）が両大学をそれぞれ訪問し、計画している心理実験の実施可能性について討議・視察した。その結果、両大学において実験が実施可能であるとの結論を得た。2023年3月に両大学において予備実験を実施した。土田と土田研究室の大学院生2名（うち1名はタイ語を母語とする者）が実験者、CMU、SWUの学生各2名が実験補助者となった。CMUでは54名（男性15名、女性37名、不明2名)、SWUでは47名(男性17名、女性30名）から実験対象者として協力をえた。その結果、すべての対象者においていわゆるVR酔いは生じないか軽度であったこと、88.1%の者が地震を経験したことがなかったが、83.2%の者がVRによって提示した地震刺激を地震と認識したことなどを確認した。2023年8～10月にCMU、SWUならびに日本の大学において本実験を実施する予定である。