疾患等をもつ児の学校生活QOL向上のための就学時保健情報活用モデルの実証的検討

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健康状態等により学校生活上に困難や課題を持つ児が増えているため、これらの児の困難や課題の解決および未然防止策が必要である。これらの困難や課題を持つ児を支援するためには、入学前に対象児を把握し、支援体制を構築するなどの事前準備をおこなうことが重要である。このために法令で定められている健康診断の情報が活用できると考え、事前調査において「学校生活支援を検討するための情報活用プロセスモデル」を開発した。本研究では、「学校生活支援を検討するための情報活用プロセスモデル」の精錬のおよび妥当性・信頼性を検討を目的として調査を実施した。当該モデルが活用可能な場面として、就学時健康診断と学校生活管理指導表の提示場面を設定し、質問紙調査を実施した。就学時健康診断については、実施主体である市町村教育委員会（悉皆調査）と人口規模による層化無作為抽出を実施した1014小学校の養護教諭を対象に、郵送による質問紙調査を実施した。学校生活管理指導表については、人口規模による層化無作為抽出を実施した上記とは別の1014小学校の養護教諭を対象に郵送による質問紙調査を実施した。調査の回収率は、小学校を対象にした調査がともに約30％、市町村教育委員会を対象としたものが約50％であった。上記の３つの調査結果はデータ分析および結果の考察中であるが、学会で順次発表を行っている。また、学校生活管理指導表における調査結果については学会発表等にて考察が深まったため、論文執筆中である。