Development of a Learning Support Model with Various Collaborations for Supporting Instructional Activities at Higher Education Institutions

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新型コロナウイルス感染症の影響を受け、当初予定していた多くの国外調査を行うことができず、その間、研究代表者の本務校において、本研究の目的である総合的な学習支援体制モデルの中核となるべく体制や研修制度を開発（帝京大学八王子キャンパス学習支援デスク）し、その評価を継続して行ってきた。そこから見えてきた組織的な学修（学習）支援体制の特徴を踏まえ、この社会状況のままでも別のアプローチから成果を出すべく2021年度末から2022年度はじめにかけて国内の大学を対象にアンケート調査を実施し、その傾向を分析した。回答数は64校66件と少な目ではあったが、大きく3点見えてきた。組織的な学修（学習）支援が必要であるという理解は学内にも広がっておりその機運は高まりつつあるものの人材確保が課題となっている点、多様な協働体制での学修（学習）支援はそれぞれの強みを生かせるだけでなく様々な連携を生み出すことがわかってきた点、組織的な学修（学習）支援の定着には目的に対する評価を行う必要がある点である。特に学生を学修（学習）支援者に加える利点は多いとしている大学が多かった。最終年度に向けては、未回答大学に対して追加調査を行うことや国外調査についても検討しつつも、回答のあった大学から特徴のある取り組みを行っているところをピックアップし、重点調査し、組織的な学修（学習）支援において不可欠な職能を明らかにしまとめることを優先に取り組む予定である。そして、学修（学習）支援組織全体のモデルを確立していく。