診断横断的認知行動療法の有効性を裏付ける脳の構造的・機能的変容の解明

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本研究は、国内外でその有効性が実証されている認知行動療法のひとつである、うつ病・不安症・強迫症・心的外傷後ストレス障害などの感情障害に対する統一 プロトコル(UP;精神療法の中でも認知行動療法に分類される介入方法)の有効性を裏付ける神経基盤の解明を目指している。具体的には、UP実施前後の感情障 害患者の脳画像データを取得し、脳の構造的・機能的変化、特に安静時脳機能結合の変容に焦点を当てて検証する。 研究対象者は、20歳以上の成人で、不安障害・うつ病性障害患者であり、研究参加時点で統合失調症、物質使用障害など、UP実施の障害となる問題を有する者は除外する。取得する脳画像データは、T1強調画像、T2強調画像、安静時脳機能画像等を取得する。取得する心理データは、GRIDハミルトンうつ病評価尺度(GRID- HAMD)、診断横断的な疾患維持メカニズムの指標として不安感受性尺度(ASI)、感情調整スキル尺度(ERSQ)等である。症例数は、既存研究で取得したデータと合わ せて、患者群100名、健常統制群50名を目標とする。昨年度は3年計画の2年目であり、データ取得を進め、最終的な解析に向けた解析パイプラインを整える計画であった。昨年度は、合計21回の感情障害患者の脳画像データおよび心理検査データの取得をおこなった。加えて、先行研究を概観し、適用する解析パイプラインの構築に着手した（現在、構築中）。今年度は、データ蓄積を進めながら、解析を実施する予定である。