Spatio-temporal study on walkable neighborhoods for the new normal using GPS location history data

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本研究の目的は、「新しい生活様式」としてのウォーカブルな近隣環境を解明することである。その研究方法として、スマートフォンのGPSから収集した「ポイント型流動人口」という位置情報履歴ビッグデータを用いて、時間地理学を援用したデータサイエンスを行う。それにより、今まで研究されてきたウォーカブルな近隣環境から変化した、コロナ禍後に向けた「新しい生活様式」に即した、ウォーカブルな近隣環境を解明することができる。そこで本研究は、2022年度、生活圏や流動人口と新型コロナウイルス感染者数の関係性について研究した。具体的には、研究①として、大阪府茨木市を事例として、ポイント型流動人口を用いて算出した市民の生活圏（Home Range）と新型コロナウイルス新規感染者数の時系列相関を分析した結果、弱い相関しかないことを解明した。次に、研究②として、大阪都市圏を事例として、Google社が提供する場所種類ごとの人流（Human Mobility）と新型コロナウイルス新規感染者数の関係性をランダムフォレスト法により分析した結果、食料品店・薬局および公園での人流と感染者数の関係性は強く、公共交通機関と感染者数の関係性は弱いことを解明した。これらの結果は、2022年9月5日に大阪公立大学プレスリリースで発表したことが契機となり、2022年9月26日に共同通信社から、新聞社各紙（毎日新聞、中国新聞など20紙）に、「コロナ感染者数と人流「関連は低い」」として掲載された。また、国際広報としてEurekAlert!などから、「Is there a relationship between COVID-19 infections and everyday human mobility in metropolitan area?」として掲載された。以上のように、研究成果の社会的発信も行い、社会貢献に尽力した。