海溝型巨大地震予測のための震源の短周期生成プロセスの解明とその検証に関する研究

令和４年度は対象とする1923年関東地震、1944年東南海地震、1946年南海地震のうち、令和３年に引き続き主に1944年東南海地震に着目し研究を遂行した。また新たに1923年関東地震について、建物被害に関する資料を収集し、大被害地域において強震動計算地点を選定し、それらの地点での微動観測計画を作成した。1944年東南海地震に関しては、令和３年度に採用した、Ito et al.(2021)に基づく深部・浅部統合地盤構造モデルによる修正理論サイト増幅特性では、大被害地域での計算倒壊率が観測倒壊率よりも過小評価になったことを鑑み、新たなサイト増幅特性計算手法を適用した。具体的には以下の手順に従った。まず、国土地理院発行の地形図から推定した当時の集落中心地点において令和３年度に観測した微動観測から、微動の水平上下スペクトル比MHVRを計算した。そうして得たMHVRとKawase et al. (2018) のEMR法により大被害地域の地点で擬似地震動水平上下スペクトル比pEHVRを求め、それにIto et al.(2020)のVACF法を適用することで各地点における擬似サイト増幅特性pHSAFを求めた。このサイト増幅特性を用いて建物被害評価モデルを用いて建物倒壊率を計算したところ、大被害地域においては依然過小評価傾向となった。いずれのサイト増幅特性評価手法から得られる計算倒壊率が過小評価となったことから、その原因として非線形性評価手法に関して再検討する必要があることが分かった。

令和４年度は対象とする1923年関東地震、1944年東南海地震、1946年南海地震のうち、令和３年に引き続き主に1944年東南海地震に着目し研究を遂行した。また新たに1923年関東地震について、建物被害に関する資料を収集し、大被害地域において強震動計算地点を選定し、それらの地点での微動観測計画を作成した。1944年東南海地震に関しては、令和３年度に採用した、Ito et al.(2021)に基づく深部・浅部統合地盤構造モデルによる修正理論サイト増幅特性では、大被害地域での計算倒壊率が観測倒壊率よりも過小評価になったことを鑑み、新たなサイト増幅特性計算手法を適用した。具体的には以下の手順に従った。まず、国土地理院発行の地形図から推定した当時の集落中心地点において令和３年度に観測した微動観測から、微動の水平上下スペクトル比MHVRを計算した。そうして得たMHVRとKawase et al. (2018) のEMR法により大被害地域の地点で擬似地震動水平上下スペクトル比pEHVRを求め、それにIto et al.(2020)のVACF法を適用することで各地点における擬似サイト増幅特性pHSAFを求めた。このサイト増幅特性を用いて建物被害評価モデルを用いて建物倒壊率を計算したところ、大被害地域においては依然過小評価傾向となった。いずれのサイト増幅特性評価手法から得られる計算倒壊率が過小評価となったことから、その原因として非線形性評価手法に関して再検討する必要があることが分かった。