Optimization of antimalarial treatment for pregnant women: a pharmacoepidemiological approach

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マラリアは熱帯から亜熱帯地域で全世界に広く流行する致死的な感染症である。年間2億人以上がり患し、40万人の死者が出ている。妊婦は特にマラリアに感染しやすく、また感染すると重症化しやすいことが知られている。また、妊娠中にマラリアにり患することは母体のみならず、胎児の生存や発育、出生後の長期的な成長や成人後の慢性疾患にも悪影響を及ぼす可能性が報告されている。マラリア蔓延地域に居住する1億人を超える妊婦をマラリアから予防し、また適切に治療することは、すなわち母児をともに救うこととなる。しかしながら、一般的に妊婦に対する治療薬の研究はあまり進んでいない。通常、非妊娠成人の投与量が用いられていることが多いが、一般に妊娠中の薬物動態は非妊娠時から変化しており、必ずしも非妊娠成人の投与量が適切とは限らない。妊娠中の抗マラリア薬の治療効果は低下することが本研究課題主研究者らにより報告されており、その一因として投与量が不適切である可能性が示唆されている。一方で、用量依存性に副反応が強くなる（より出現しやすくなる）場合もあり、母児の両者に対する効果と安全性の両面から適切な用量を模索する必要がある。本研究では抗マラリア薬を妊娠中に用いた場合の抗マラリア薬の血中濃度を測定し、妊娠中の適切な投与量の推定、児への抗マラリア薬の移行、静脈血ではなく末梢血の有用性、臨床的な有効性・安全性と薬物血中濃度の関連について探究することを計画している。