高齢者の介護予防に向けたパンデミック下の社会参加活動の再構築プロセスの探求

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本研究の目的は、新型コロナウイルスパンデミックの影響下で、地域における高齢者の社会参加活動の現状と、活動の有無による身体・精神機能の違いを検討すること、さらには今後の活動再開あるいは再構築のプロセスをアクションリサーチの手法を用いて明らかにすることである。１）地域高齢者へのアンケート調査：2022年4月に対象者5000名に対するアンケート調査を実施し、1954名から回答を得た。調査では、コロナ禍以前よりも社会参加活動への参加者は減っているものの、パンデミック開始当初の2020年4月頃よりも参加者の割合が増加していること、基本チェックリストによるフレイルの指標も改善傾向にあることが窺えた。今後は、2023年の学術大会において成果を発表し、論文発表する予定である。また、コホート調査として2023年5月に回答者に対して追跡調査を予定し、その実施に向けた準備を行った。２）フィールドワーク：現地の行政職員や関係部署へアンケート調査の報告を行い、現状についての意見交換を行った。アンケート調査結果で明らかとなったようにパンデミック開始当初よりも社会参加活動への参加者は回復しているものの、パンデミック前の水準には回復していない現状があることは現地の様子とも一致していた。高齢者においては社会参加活動のオンライン化には限界があり、パンデミックを契機に要介護状態が悪化する、あるいはインフォーマルケアを得られないためにフォーマルケアを希望する事例が散見されるとのことであり、今後１）の追跡調査でも検証していくことを検討している。３）インタビュー調査：年度内のインタビュー調査は実施できなかった。2023年度のアンケート調査の結果を踏まえて実施を検討する予定である。