後期高齢者に対する座位行動から低強度活動への置き換えプログラムの作成と効果検証

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座位行動とは「エネルギー消費量が1.5METs以下の全ての覚醒行動」と定義され，高齢者を対象としたコホート研究では，座位行動の長さが，フレイルや抑うつ発症に関連すると報告されている．本研究では，座位行動から他の身体活動への置き換えプログラムに着目する．先行研究では，「Isotemporal Substitution モデル」という統計手法を用いて，座位行動を他の身体活動に置き換えた場合の効果が報告されている．高齢者を対象とした研究では，30分間の座位行動を低強度の身体活動に置き換えることで，心身両面への効果が期待できると報告されている．しかし，これらの結果を介入研究によって実証した例はない．そこで，本研究では，「座位行動から低強度PAへの置き換えプログラムの作成」と「介入研究による効果検証」を行い，後期高齢者の介護予防に実用的かつ有効な支援方法を提案する．2022年度は，「座位行動から低強度身体活動への置き換えプログラム」を作成し，当プログラムを用いたパイロット研究（4週）を行なった．研究対象者は6名（男性2名，女性4名）である．その結果，全ての対象者で30分以上の座位時間が減少し，低強度身体活動の時間が増加した．しかし，効果指標とした筋力（チェアスタンド，アームカール），全身持久性（6分間歩行テスト），歩行能力（5m歩行テスト），抑うつ（GDS-15）等に有意な変化は認められなかった．2023年度以降は，プログラムを修正し，介入期間を延長して研究を行う．研究実績では，これまで実施した余暇活動と抑うつとの関連をまとめ，「18 st World Federation of Occupational therapists」にて発表した．