地方創生に資する参加型スポーツイベントの社会効果発生機序

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本研究は、地方における大規模スポーツイベントの開催がもたらす社会効果、及び社会効果を生み出す機序を明らかにし、これまで客観的に評価することができなかった地方創生を目的としたスポーツイベントの評価手法を提案することを試みている。本研究の学術的独自性と創造性は、スポーツイベントをその参加者に提供するサービスとして捉え、サービス科学分野で用いられているサービス・ドミナント・ロジックを援用することによって、社会効果の先行要因としてスポーツイベントの規模や質だけでなく、スポーツイベントに対する参加者の関わり方や認知的な側面を含んだ包括的なモデル構築を試みる学術研究となっていることである。また、地方創生を目的としたスポーツイベントの評価手法を提案することによって、地方自治体やスポーツイベントに関連する事業者が社会効果の評価を行うことが可能となり、エビデンス・ベースでのスポーツ施策を実施することができるようになるものと考える。研究課題には1. 地方の大規模スポーツイベントにおける社会効果の特定、2. 地方の大規模スポーツイベントにおける社会効果の先行要因の特定、3. 地方の大規模スポーツイベントにおける社会効果発生機序のモデル化を設定している。令和四年度は、その研究課題1に取り組むため、文献レビューを実施した。結果として、地方の大規模スポーツイベントにおける社会効果には開催都市への認知・イメージの向上、心理的報酬の獲得、クオリティオブライフや社会凝集性の向上などを中心との社会効果、及び交通渋滞の増加などを代表する負の社会効果が存在することが明らかとなり、先行研究となる押見ら（2018）を追証する結果となった。令和四年度は、その研究課題2に取り組むため、大規模マラソンイベントへの参加者を対象にインタビュー調査を実施し、現在サービス・ドミナント・ロジックを理論的背景として分析中である。