企業内データを用いた一般的人的資本投資の効率性の検証

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本研究は企業内データを用いて、①労働者のメンタルヘルスに対する長時間労働の長期的な影響と個人属性や職種による影響の異質性の検証、②企業の非認知訓練の効果検証、③管理職の360度評価の有効性の検証を行う。企業内データに含まれる個人と職場、制度に関する豊富な情報を利用した精緻な推定を行い、企業の健康施策や研修・評価制度、労働時間規制等への知見を提供することを目指す。今年度は上記の3つのうち「①労働者のメンタルヘルスに対する長時間労働の長期的な影響と個人属性や職種による影響の異質性の検証」を実施した。具体的には、独立行政法人経済産業研究所におけるプロジェクト「人事施策の生産性効果と経営の質」より提供された日本の大手製造業C-Dur社の人事データを用いて、労働時間が労働者のメンタルヘルスに与える長期的な影響、及び、労働時間の影響に性別や性格特性等の労働者属性と職種による異質性が存在するかどうかを、固定効果モデルやハウスマン・テイラーモデルを用いて推定した。一部の推定についてはまだ継続中ではあるものの、それらが完了次第、成果を論文にまとめ、学会発表や専門誌への投稿を行う予定である。本研究の意義としては、多くの先行研究では長時間労働の短期的な影響を検証しているため、長期的な影響を明らかにすることは労働時間規制のあり方について新たな示唆を提供できる点にある。また、労働による負荷の影響の異質性を明らかにすることは、どのような属性集団に対して重点的にストレス対策をすればよいのかという知見の提供につながり、企業が持つ労働者や職場の情報を活用して健康投資の効率を上げられる可能性を示唆できる。