肺非結核性抗酸菌症の新規治療法開発に向けた組織常在型リンパ球による予防効果の検証

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本邦を含む先進国では肺結核症の罹患率は減少を辿っているが、肺非結核性抗酸菌症の罹患率及び死亡率は上昇の一途である (Emerg Infect Dis. 2016. 22:1116-1117)。肺非結核性抗酸菌症は呼吸器の難治性感染症であり、日本では約80%をMycobacterium avium complex (MAC) 症が占め、標準治療であるマクロライド系抗菌薬を含む多剤併用療法は年単位の長期治療を必要とし、治療終了後の再発症例も多い。リスク因子として閉経後の女性などが特徴的であるが、その免疫学的背景は明らかになっておらず、基礎的検討は極めて少ない。肺非結核性抗酸菌症が属する抗酸菌症に関するこれまでの基礎研究は、肺結核症に関する検討が多い。抗酸菌は細胞内寄生菌であるので、Type1免疫が感染防御に重要であるとされてきたが、近年、type17免疫反応の重要性についての報告が増えてきている。2015年にType17免疫反応の活性化に必要な転写因子であるRORCのmutationが、ヒトでMycobacteriumに易感染性を引き起こすことが報告され (Science. 2015; 349(6248): 606-613)、感染初期にILC3が産生するIL-17が肺結核に抑制的に働くことが報告された (Nature. 2019; 570(7762): 528-532)。更に特筆すべきは、通常経皮接種するBCGを肺局所に投与し、肺組織常在型Th17 cellsを誘導することで、強力な予防効果を示す報告が相次いでいることである (Mucosal Immunol. 2019; 12(2): 555-564, Cell Rep Med. 2021; 2(1): 100187)。