アルツハイマー型認知症の容態に応じた円滑な口腔機能管理に関する調査研究

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口腔機能障害は認知症中期以降に顕在化するとされているが、各口腔機能障害（低下）に関する詳細な様相は明らかとなっていない。また、認知症高齢者への口腔ケア、口腔機能管理等提供時にはBPSD（認知症の行動・心理症状）による拒否等によりサービス受容が困難になることが知られている。その一方、認知症重症度別のBPSDも含めた具体的な口腔関連サービスの対応方法は示されておらず、サービス提供者の経験に基づく対応がされていることが多く標準化されていない。そこで、認知症の進行に伴う口腔機能低下の詳細な様相を明らかにすることを目的に、今年度の研究を実施した。A県O町在住の要介護高齢者を対象に、2015年以降に年1回実施した調査に参加した延べ2365名のうち、ADと診断された者の結果を横断データとして利用した。認知症重症度はFunctional Assessment Staging（FAST）を用いた。口腔機能評価の項目は、オーラルディアドコキネシス（ODK）、反復唾液嚥下テスト（RSST）、改訂水飲みテスト（MWST）、舌圧測定とし、検査の実施可否を調査した。性、年齢、脳卒中の既往を調整したマルチレベルモデル二項ロジスティック回帰分析の結果、FAST1～3を基準として検査実施可否に有意に関連していた因子（オッズ比、95％信頼区間）は、ODKでFAST7（47.8、7.5-305.3）、RSSTでFAST5（0.2、0.0-0.9）およびFAST７（11.2、4.3-29.4）、MWSTでFAST7（23.7、3.8-149.1）であった。以上より、対象者の認知症重症度を踏まえ実施可能な口腔機能評価を適宜選択して実施し、その結果に基づき適切な口腔機能管理、さらには食形態選択等を行うことが望まれる。今後対象者を増やし、より詳細な当該情報の構築を行う。