高齢者集団の健康寿命延伸および持続可能な社会参加を推進する大規模縦断研究

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国内外で高齢者の若返りが報告されている。具体的には、10～20年前の高齢者と比較し、現代の同年代の高齢者の身体・知的機能が５～10歳程度の若返りしていることが報告されている。しかし、この原因は十分に検証されていない。高齢者の社会参加は要介護発生リスク低減と関連していることが数々報告されている。さらに、厚生労働省では、社会参加しやすい地域づくりを促進し、社会参加割合の増加が確認されている。しかし、社会参加が高齢者集団の要介護発生リスク減少に寄与するか検証した研究は見当たらない。そこで、既存データを利用した2つのコホートデータを比較することで、高齢者集団の要介護認定発生率の減少と社会参加の関連を明らかにすることを目的に分析を実施した。分析データは2010年と2016年をそれぞれベースラインとし、その後3年間追跡した2010－13年コホートと2016－19年コホートを比較した。結果、基本属性（年齢、教育歴、等価所得、婚姻状況、治療疾患）を考慮しても2016－19年コホートでは2010－13年コホートと比較し要介護認定発生リスクが低くなっていた。また、2010－13年コホートから2016－19年コホートにかけて、地域組織参加（ボランティアの会、趣味の会、スポーツの会）などの社会参加者が増加していた。要介護認定発生リスクと社会参加の関連を検証したところ、要介護認定発生リスク減少要因の一部に社会参加が寄与している可能性を示した。なお、本研究結果については、第81回日本公衆衛生学会総会で発表した。これに加え、2022年度に予定していた大規模調査についても予定通り実施することができた。