副作用予防を目的とする薬剤投与の必要性の評価に関する研究

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【目的】今日、多様な薬剤が開発され、臨床に供されている。それらの新たな薬剤は顕著な効果を示す反面、重篤な副作用を生じる可能性も高いことが多い。そのため医療現場では、副作用を未然に防止あるいは軽減する目的で副作用症状が発現する前に予め種々の薬剤が用いられている(予防投与)。しかし、予防投与の効果は明らかでなく、予防投薬に伴う投与薬剤の増加や、発現副作用への対応などによって患者の経済的負担も増加し、その弊害は無視できない問題]である。そこで、より安全で合理的な薬物療法を目指し、副作用に対する薬剤の予防投与の適正化を図るため、予防投薬の実態を調査し適正使用の可否を検討した。【方法】東北大学病院で、腎高血圧内分泌科および糖尿病代謝科入院患者の薬剤管理指導担当薬剤師への聴き取り調査および薬剤管理指導記録の遡及調査を行い、予防投与の実態を調査した。予防投薬と考えられた事例については、必要性の有無を文献等により調査し、主治医へ情報提供を行った。さらに情報提供後の予防投薬の状況変化を確認するとともに、患者の副作用発現状況を確認し、予防投薬の必要性の可否を評価した。【結果・考察】調査の結果、予防投薬と考えられた事例が15件あった。内訳は、(1)治療薬による消化管障害の予防投薬が10件、(2)侵襲を伴う処置による感染予防投薬が5件であった。主治医へ予防投薬に関する情報を提供後、投薬中止になった事例は6件、継続は9件であった。中止になった6件の患者は、その後副作用症状は認められていないことから、必要のない予防投薬であった可能性が高い。しかし(1)については長期的な経過観察も必要であり、外来での情報提供の重要性が示唆された。一方、患者背景等を考慮した上で薬剤師から予防投薬を提案した事例も2件あり、適正な予防投与を今後も実践していく必要性があると思われた。